日本のキャッシュレス市場の表と裏: プラットフォーマーの戦略が30分で理解できる|感想・要約レビュー

なぜキャッシュレスを進めるのか?キャッシュレスマーケティング分かる本

近年、急速に進むキャッシュレス化。プライベートでキャッシュレスを利用する機会が増えはじめた2019年から、コロナ禍によってさらに加速してきたキャッシュレス化。

そして仕事でもキャッシュレスを利用するだけでなく、キャッシュレスサービスと提携したり、連動したサービスを提供する側になってきたという人も増えていることでしょう。

しかし、キャッシュレスサービスにすると何がよいのか?誰が得をするのか?疑問に思ったことはありませんか?

今回は、日本でのキャッシュレスマーケティングの構造や目的がたった30分でわかる書籍『日本のキャッシュレス市場の表と裏』をご紹介します

この本を読むと分かること

  • 急速に加速するキャッシュレス化について統計的に構造が分かる
  • キャッシュレスマーケティングやどんな企業が関わり何を目的としているかが分かる
  • マーケティングに役立つデータや考え方、各社比較が簡潔に理解できる

こんな人におすすめ

  • 流通業の関わる人
  • 金融サービスに係る人
  • マーケティング関係の職種の人
  • 新たな事業展開・顧客獲得を目指す企業

日本におけるキャッシュレスとは

海外ではキャッシュレス化が進み、現金を持ち歩かない国もありますが、日本ではキャッシュレス化が進んでいるとはいえ、まだ現金で支払いをする機会も多いことでしょう。

日本では国がキャッシュレス化を促進していますが、まだ現金も根強く利用されているのには理由があります。それは、日本のキャッシュレスサービスの構造のせいです。

日本のキャッシュレス化の裏

現時点の日本ではon-lineとoff-lineは別々の事業部で行っており、連携ではなく同じ企業内のサービスであっても、総合的でスムーズな事業として完結することが難しいのが現状です。
このため日本のO2Oは部分的であったり、限定的なサービスになっていることが多いのです。

O2Oとは、デジタル(on-line)とリアル(off-line)が連動したサービスのことです。
簡単にいうと、

  • WEBでクーポンを見つけて、WEBで予約して、実店舗へ行く
  • 実店舗でon-lineポイントを付けたり決済をする

といった行動です。

この本ではO2Oについて以下のように説明しています。

O2O(on-line to off-line/off-line to on-line)とは

  • on-lineとoff-lineで相互送客
  • off-lineのユーザー行動データの取得は限定的
  • off-lineとオンラインをまたいだ体験の把握・改善は部分

ちなみに似ている言葉でOMO(on-line merges With Offline)がありますが、これはon-lineがoff-lineを包括し一体化したサービスのことです。

この本では、日本のキャッシュレス事業の特徴としてキャッシュレスへの事業参入した企業と、OMOのプラットフォーマーはイコールではないという現状を分かりやすく解説しています。

キャッシュレスへの事業参入した企業はOMOのプラットフォーマーとは限らない

たとえば、日本のキャッシュレスでは、以下のような場面でキャッシュレスが多く利用されています。

キャッシュレスサービスの種類

 

キャッシュレスにおける顧客との接点

  • 認証
  • 決済
  • お買い物体験

 

主なサービスは以下のようなものです。

キャッシュレス決済の分類 種類
電子マネー/NFC
(ICカード・スマホ)
  • 交通系ICプリペイド
  • 流通系プリペイド
  • デバイス系プリペイド
  • ポストペイ
Suica、PASUMO
nanaco、waon
Apple Pay、Google Pay
メルカリPay、JCB
カード

(クレジットカード・デビットカード・プリペイドカード)

  • 国内ブランド
  • 国内クレジット
  • 国内デビッド
  • 国内プリペイド
VISA、JCB
セゾンクラブ、viewポイント
三井住友、LINE Pay
コード決済

(QRコード/バーコード・スマホ)

  • 共通コード
  • IT系
  • 通信キャリア系
  • コンビニ系
  • 銀行系 など
rakuten Pay、Amazon au pay、Pay Pay
ファミペイ、ローソンスマホレジ
SMBC、ゆうちょPayなど

たとえば、交通系ICやクレジットカードなど、もともと顧客のID情報をたくさん所有していた企業は、そのままキャッシュレス化に移行しやすいでしょう。

一方で、キャッシュレスサービスに新規参入しようというスタートアップ企業の場合、まずは顧客IDを集める必要があり、新規参入が難しい

たとえば、PayPayが新規参入する際、キャッシュバックとして多額の費用を投入し、それにより爆発的に顧客IDを集めたことは記憶に新しいのではないでしょうか?

しかし、初期投資に膨大な資金を投資できる企業は多くありません。その結果、日本ではすでにあるキャッシュレスサービスと連動することでキャッシュレスサービスを拡大したり、取り入れる企業が増えました。このため、新規参入企業イコールOMOのプラットフォーム企業ではないという状況が生まれたのです。

また、同じ企業内であっても、on-lineとoff-lineの事業を別々の組織が行っているため、総合的でスムーズなサービスが提供できないという不便さがあちこちに残ってしまっています


日本のキャッシュレス市場の表と裏: プラットフォーマーの戦略が30分で理解できる(追記版)
 

この本では、こうした日本におけるキャッシュレス化の構造や、どんな企業がありどんなサービスがあるのかを分かりやすく解説しています。

キャッシュレスサービスに興味のある方、今後、参入予定の方は30分で非常に分かりやすい本なので、読んでみてはいかがでしょうか?

 

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